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転職者必見! 将来有望な仕事

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その企業、将来性はありますか?

毎年就職活動シーズンになると人気企業ランキングが発表されますが、ランキングは10年前や20年前と比較してみると、順位はもちろん、企業の顔ぶれもほとんど変わっています。

以前は人気企業として名が知られていたのに経営不振のためにランキング圏外になった企業、逆にほとんど注目されていなかったのに現在は「安定性のある会社」としてトップテンに入っているような企業などが含まれます。

このように、時代とともに市場は大きく変化しています。十数年前には「この会社に入れば安泰」といわれていた企業が現在は民事再生法を申請していることもあるほどです。一度就職したら定年まで安心して働ける業種は、公務員を除いてほとんどないのではないでしょうか。

「自分のやりたい仕事がある」「今注目されている業界で働きたい」。転職をする理由は人によってさまざまですが、どんな理由でも転職先の将来性がない業界・仕事であれば、近いうちに再び転職活動しなければならない可能性は高まります。

転職はある意味、人生の大きなイベントの1つです。せっかく転職するのならば、失敗したくはないはずです。そのためには自分が志望する業界や仕事の動向についてよく調べることがとても大切です。

今後伸びる! 注目の業界

理由があって結果があるように、現在があって未来があります。今後成長する業界を知りたい時は、現在の情勢を詳しく調べることで見えてきます。では、どんな業界が注目なのでしょうか?


医療介護

日本は急速に少子高齢化が進んでいます。そのため今後も高齢者の増加が予想されており、医療・介護業界はこれからも着実に成長し続けると考えられています。この業界は10年ほど前から発展が予想されており、現に就業者はここ数年で200万人以上増加しています。まだまだ人手不足の状態であるため、転職先としては将来有望な業界といえるでしょう。

引く手あまたの注目業界!医療介護の求人


製造業

製造業については、中国や韓国などアジア勢力の躍進によって押されがちな印象があるかもしれません。しかし、内閣府の「国民経済計算年報」を見ると製造業のシェアは90年代からほとんど変わっていません。

不況と言われている2000年代に入っても安定した利益を出し続けているのは、日本のモノづくりに対する姿勢やノウハウが世界的に評価されているためです。現在も「メイド・イン・ジャパン」は、海外では高性能・高品質の代名詞で一種のブランドとなっています。技術力では未だ高い水準を誇っているので、今後急激に売り上げが落ち込むといったことはほぼ考えられません。

また将来性があるといわれている医療介護業界も、医療機器や医薬品などの開発は製造業の分野であり、現在注目されている医療ロボットもまた製造業の技術力が不可欠です。ほかにも流通、農業、化学などの分野とも密接に関係しているので、最も安定している業界の1つといえるでしょう。

安定業界の代名詞!?製造業の求人


観光

観光庁によると2014年の12月、訪日外国人旅行者数が史上最高の1300万人を超えています。政府は成長戦略として観光立国政策を掲げており、東京五輪が開催されるまでに訪日外国人を2000万人まで増加させることを目標にしています。国を挙げて観光政策を行っていることもあり、将来性があるといえるでしょう。

その動きに合わせて、1億人を超えると言われる中国人の富裕層をターゲットにした観光ビジネスや、18億人市場と言われるイスラム教徒の教えに対応した「ハラルビジネス」などが注目されています。海外の利用者を取り込むことで、さらなる市場の発展が予想されます。

国家レベルで成長中!観光業の求人


企業規模は関係ない

以前は大企業=安定と考えられていましたが、リーマン・ショックが起こったように大企業であっても倒産するリスクは存在します。今や転職に会社の規模は関係ありません。ソニーやホンダなど、もともとは中小企業だった会社が大きく成長して世界的な企業となった例もあります。最近では楽天やグリー、DeNAの例が分かりやすいですね。小さな会社だからといって選択肢から外してしまうのではなく、業界の動向や、世の中の流れなどを見て、将来を見据えた転職活動をしましょう。

業界だけではなく、さらに各産業や職種にまで絞り込んだ具体的な将来性となると、政府の統計情報が参考になります。
経済産業省が公開している「就業構造の将来予測について」では、日本の経済状況がこの先成長した場合、逆に製造業の国外移転が進み空洞化が進んだケースを比較し、今後2020年までの就業構造の変化を予測しています。その中で就業者が増加する産業と減少すると予想される産業を取り上げてみましょう。

就業者が増加すると予想されている産業では、前提として高齢者の引退による自然減があるため、労働力が大きく不足するとされています。そのため、産業間の労働力の移転、そして、女性、高齢者、若者の労働市場への参加が求められています。

就業者が増加すると予想される産業

医療・保険・社会保障・介護 : 約200万人増加

対事業所サービス : 約170万人増加(新エネルギー・人材育成・デザイン設計・専門サービスなど)

対個人サービス : 約100万人増加(ヘルスケア・クリエイティブなど)

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就業者が減少すると予想される産業

○ 電気・ガス・水道・運輸通信業

○ 農林水産業・鉱業・建設業

○ 商業

○ 加工組立型製造業

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就業者数が増加すると予想される産業では、労働力が大きく不足すると予想されるため、求人倍率が高い状態、つまり売り手市場になることが予想されます。人手不足が予想される職種は、専門技術職、サービス職、事務職が挙げられており、具体的には介護ヘルパー、商品企画、マーケティング、研究開発、営業、販売、アフターサービスが代表例に挙げられています。
逆に減少する職種は、原材料、製品の生産関連、流通などの労務職が筆頭として挙げられており、付加価値を伴わない単純作業の業務は大きく減少すると予想されています。

特に以下の職種については就業者だけではなく、給与も増加すると予想されています。予測によると年収ベースで100万円以上増加する試算となっており、2010年当時の平均年収386万円から、2020年では平均532万円まで増加するとされています。関連する経験やスキルを持つ方は、数年先の転職先として念頭においておいた方が良いでしょう。

平均年収の増加も予想される職種

○ 新エネルギー、人材育成、デザイン・設計、専門サービスなどの対事業所サービス

○ ヘルスケア、子育て、クリエイティブなど対個人サービス

○ 医療介護全般

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ただ注意しなくてはいけないのは上記の予測は国内市場を対象としたもので、同調査でも実際に企業への調査の結果、80%以上の企業が国外市場での外国語による調査分析能力・商談能力や、外国人との業務遂行能力を持つ人材が最も求められていると回答されています。企業活動がグローバルに広がっている現状を鑑みると当然のことではあります。

広い視野で、将来性を考えよう

ここまで将来性があるかという観点で業界や産業、職種を見てきました。ポイントとして国際競争力を持つ企業、産業は、グローバルに活躍できるスキルを持つ人材を求めている、そして国内市場を対象とする企業、産業は専門的な技術や付加価値を持つ業務、そして新しい分野で活躍できる人材を求めているという傾向がつかめるかと思います。

ここで紹介した調査や予測以外にも様々な観点での将来予測は行われており、普段ニュースなどで目にすることも多いと思われます。ところがいざ転職となると、採用の可能性、給与など目先のことにとらわれてしまうものです。将来のご自身のことを考えるとき、日本、そして世界は10年後、20年後にどうなるのか、広い視野を持つことを忘れずに取り組んでいきたいものです。


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