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離職率の高い業界、低い業界は何が違う?

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安定した職場で働きたい

いくつもの会社を渡り歩く中でキャリアを構築するビジネスパーソンもいますが、多くの転職者は応募先の企業で数年~十数年、もしくは定年までの長い間働くことを希望するケースが多いです。働きやすい会社を探すときの一つの指標に「離職率」がありますが、これは業界によって大きく異なります。離職率が高い業界と低い業界。この違いにはどんな理由があるのでしょうか。

離職率の高い業界・低い業界

一般に「大卒者の3割が3年以内に辞める」と言われますが、この割合は業界によって大きな違いが見られます。新卒の3年以内の離職率が高い業界としてよく挙がるのが「教育・学習支援業」と「宿泊業・飲食サービス業」、そして「生活関連サービス業・娯楽業」です。一方、離職率の低い業界として挙がるのは「鉱業、採石業、砂利採取業」と「電気・ガス・熱供給・水道業」、そして「製造業」になります。

業界別の離職率一覧

平成26年11月に厚生労働省が発表した平成23年3月卒業者の離職率が下記になります。

業界別の離職率ランキング

 1. 宿泊業・飲食サービス (52.3%)
 2. 教育・学習支援 (48.5%)
 3. 生活関連・娯楽 (48.6%)
 4. 小売業 (39.4%)
 5. 医療・福祉 (38.8%)
 6. 不動産・リース (38.2%)
 7. その他サービス (38.2%)
 8. 学術研究など (33.5%)
 9. 建設業 (29.2%)
 10. 卸売業 (28.9%)
 11. 情報通信 (24.8%)
 12. 運輸・郵便 (24.3%)
 13. 金融・保険 (20.9%)
 14. 複合サービス (19.5%)
 15. 製造業 (18.7%)
 16. 鉱業・採石業 (7.0%)
 17. その他 (71.1%)

引用元:厚生労働省「新規学卒者の離職状況(平成23年3月卒業者の状況)」


離職率が高い理由、低い理由

離職率が高くなる理由はいくつかありますが、特徴的なのが賃金の低さ。20歳~24歳までの平均年収は教育・学習支援業が284万円、宿泊業・飲食サービス業は242万円、生活関連サービス業・娯楽業は251万円となります(『平成23年賃金構造基本統計調査(全国)』より)。これは、離職率の低い業界である鉱業・採石・砂利採取業(328万円)、電気・ガス・熱供給・水道業(362万円)、製造業(309万円)の平均年収と比べると低いことが分かります。

また、離職率の多い業界の中でも教育・学習支援業と宿泊業・飲食サービス業は、週休1日制を採っているなど、休みが少ないハードな勤務体制であることも影響しているといいます。宿泊業はネット予約の拡大によってサービスの低価格化が続き、ローテーション業務もきつくなっているといいます。教育・学習支援業の中でも学習塾は、拘束時間の長さに加えて、教材作りなどの時間外労働も多いです。飲食業は入社してすぐに第一線に駆り出されることが少なくありません。従業員にかかるストレスも高いといわれます。

一方、鉱業・採石・砂利採取業、電気・ガス・熱供給・水道業、製造業はOJTや研修など企業が時間をかけて人材育成する傾向が高く、労働条件は良好といえます。とくに、製造業は大卒者以外の新卒者も多い業界ですが、一般的に幹部候補として入社する大卒者だけでなく、新卒者の全体を見ても高い定着率を誇ります。

離職率が高い会社の見極め方

転職先として魅力的な会社が見つかったら、その会社の離職率を知りたくなってしまうのは仕方のないことです。離職率を公開している企業もあることから、そうでない場合でも単刀直入に面接時に聞いてしまうこともできますが、離職率というキーワード自体はネガティブなニュアンスを持っていますし、面接担当者が答えられない場合も多いので、面接時の印象悪化につながるリスクがあります。

そんな時、直接離職率のことを質問しなくても、その会社の離職率が高いかどうか傾向を探る3つのポイントをご紹介します。

休日が取りやすいか?

一つ目は休日の制度です。
なかなか休日が取れない会社は離職率が高くなってしまう傾向があることは容易に想像できますね。しっかり休んでしっかり働くというスタイルが徹底している会社は定着率も高い傾向があるようです。週休二日制か、有給以外にも休暇制度はあるか、そして休日出勤や有給の取得状況はどうなっているのかという点がポイントです。

面接でストレートに聞いてしまうと、休みの事ばかり気にしているという評価にならないか心配になってしまいますので、入社後の業務の流れを聞く流れの中で、社員の方は実際にどのような感じですか?などとオブラートに包んで聞くと良いでしょう。

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人を育てる環境があるか?

二つ目は、研修制度など人材育成制度の充実度合いです。
「社員は人材ではなく人財だ」とおっしゃる経営者の方もいらっしゃいますが、会社の事業を支えるものは社員であるという考え方を持つ会社は、社員の育成に積極的です。社内の研修制度はもちろん、外部の研修参加や英会話トレーニング、海外留学費用の補助や助成制度など様々な取り組みを行っています。

その狙いは社員に投資を行い、その社員の業績が成果としてリターンするという考え方です。社員への投資に積極的なのであれば、その投資が無駄になる可能性、つまり離職率が高い可能性は低いと言えます。

特徴的な制度を持つ会社は募集要項に記載していることが多いので、福利厚生や制度の欄をチェックしてみましょう。女性の場合は産休や育休の制度の比較も重要ですね。

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公平な評価の仕組みがあるか?

三つ目は、評価制度です。
転職理由の2強は、給与に対する不満と人間関係であることは、アンケートなどの調査結果でご覧になることが多いと思います。過去に実施したピタジョブの調査でも同様の結果となっています。給与に不満があるということは、自分の業務に対して給料が見合っていない、もしくは給料に対して業務量や負担が大きすぎると感じてしまうということです。

評価制度がしっかりしている会社は、評価者である上司と部下が目標と業務内容、そしてその結果にお互い納得し評価がなされる公平な仕組みや制度を持っています。そうでない会社は、上司の印象や好き嫌いで評価される可能性が存在し、場合によっては納得がいかない評価がくだされてしまう可能性があります。その結果、やりがいを感じていても転職してしまうことにつながります。

評価制度は年功序列や成果主義のどちらかによって違いはありますが、共通して重要なことはどのような評価制度を取っているのか具体化しているかどうかです。社員の評価に注意を払い、積極的な会社であれば、納得して働くことができる可能性が高くなり、転職を検討する機会も減るのではないでしょうか。

また、評価が公平で納得ができる仕組みで行われるのであれば、上司との人間関係会社の雰囲気もうかがい知ることができ、評価制度がオープンであればその会社の風通しの良さも感じることができるでしょう。

評価制度のことを面接時に質問することは決してネガティブなことではありません。成果を出すモチベーションがあることのアピールとして是非質問してみてください。

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まとめ

離職率の高い業界と低い業界、そして会社の離職率を把握する3つのポイントをご紹介してきました。離職率が高い業界でも全ての会社の離職率が高い訳では無く、離職率の低い働きやすい会社は存在します。

この会社は社員に対してどのように考えているのか、理念やスローガンだけではなく、具体的な制度があるのかないのかという視点で見てみると、わかりにくかったものが見えてくるかと思います。会社の目利きになったつもりでしっかりと見極めてくださいね。

 

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