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離職率の高い会社・低い会社。どんな違いがあるの?

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気になる「離職率」高い企業と低い企業にはどんな差がある?

離職率が高い/低い企業の傾向を探る

転職の理由はさまざまですが、次の会社に対しては、多くの人が現職より良い条件を希望するはず。それをかなえるために転職活動をするのであれば、企業の体質を知ることは重要です。中でも、その会社の指標として「離職率(1年間でやめた人の割合)」は誰もが気になる要素ではないでしょうか。
今回は、離職率が高い企業の傾向を探り、理想的な企業とどう異なるのかをみなさんと一緒に考えてみましょう。

離職を考えてしまう大きな理由とは

まず離職につながる理由として、多く挙げられる内容を見ていきましょう。

(1)長時間労働

ブラック企業といえば真っ先に思い浮かぶのが「長時間労働」。一人あたりの業務量が多く、サービス残業が常態化している会社は典型例ですよね。毎日の残業以外に、しばしば休日出勤が発生し、振替休日もとりづらいとなれば、さらに離職率を高める要因を抱えている、といえます。

(2)育成システムの欠如

社員が長く働き続ける企業は、人材の育成にも力を入れています。離職理由の1つとして「いまの職場に、これ以上長く勤めても成長できないのでは?」と悩んでしまうことが挙げられます。人を育てる仕組みがないとひんぱんに社員が入れ替わり、業務の引き継ぎも不十分になりがち。業務上のノウハウを学びにくくなり仕事の質が下がるという悪循環を引き起こします。

(3)会社の将来性

ボーナス・昇給の有無から企業の状況はうかがえるものですが、業績を含め社内情報がオープンにされない会社には、将来性に疑問を持つ人もいるでしょう。これは逆に言えば、業績が伸び悩んでいても内部で課題を共有し、従業員が当事者意識を持てるならば、過度に不安に思う必要はないということでもあります。

(4)社員同士のコミュニケーション

パワハラやモラハラが容認、黙認される会社は、どんなに仕事の内容に魅力的でも長続きしないようです。集団の秩序がきちんと機能せず、コミュニケーションもうまくとれない状況では、結局その会社の雰囲気に耐えられなくなり、離職者が続出してしまいます。

離職を引き起こすポイントとしては他にもさまざま。「みなし残業」と呼ばれる、給与に一定の残業時間が含まれて支給される賃金形態では(1)の状態にならないか注意を要します。また「営業手当」がつくものの残業代は支給されないといったケースも、結果が出なければ(1)につながってしまいます。

大量採用後に人材を選別して優劣をつける会社は(4)に問題を抱えがちですし、正社員で募集をかけて試用期間中に契約社員などに変える不当な雇用などは(3)(4)のいずれにもあてはまる例として挙げられるでしょう。

もちろんデザイナーや一部管理職など、一般的な労働時間の考え方を当てはめにくい職種に「裁量労働」を認められている企業もあり、企業によって労働条件は異なるので、「みなし残業」や「営業手当」を採用する会社は例外なく離職率が高い、というわけではありません。

入社前に志望する企業の体質を見極めるのは難しいかもしれませんが、実際の事例を心に留めておくと、後悔のない効果的な転職活動ができるはずです。

離職率が低い業種の特徴とは?

長時間労働の常態化や社内にきちんとした育成システムがないこと、乏しい将来性など、従業員を顧みず働く環境への対策が十分でない企業は、離職率が高くなるようです。では、離職率が低い企業には、傾向があるのでしょうか。

ここで厚生労働省が発表している「産業別入職率・離職率(平成27年)」をみてみましょう。

産業別の離職率と入職率(平成27年)

※入職率=在籍者に対する新規の入職者の割合

引用元:厚生労働省「平成 27 年雇用動向調査結果の概況」

離職率に関して正しい分析を行うには、入職率との比較も欠かせません。入職率が高い(つまり就職しやすい)業種は離職率が高く、逆に入職率が低い(就職しにくい)業種は離職率も低くなる傾向にあるため、上記のデータをそのまま一般的傾向に結びつけることはできませんが、それぞれの業種における入職率・離職率を知ることで、転職活動の参考にすることはできると思います。

労働環境の改善や福利厚生に取り組む人気の「優良企業」の例として、富士フイルムホールディングスを見てみましょう。行動規範を共有するガイドブックを全社員に配布する一方、社員のメンタルヘルス対策やワークライフバランスの実現に取り組む点が大きなポイント。新興国へ向けた医療機器販売の事業開拓など、目先の利益だけにとらわれず、将来への投資やコンプライアンスの徹底も重視していることも特徴として挙げられます。

優良企業にならってチャンスを引き寄せる

このように、いつまでも居たいと思われる企業には、自社の社員に対するだけでなく、社会全体へ向けた努力や配慮があるようです。

転職活動中の方も「優良企業の魅力」を自分自身に置き換えて、同じ価値観でいられるか、企業や社会に貢献できる力を身につけることも重視してみてはどうでしょうか。

「同気相求める」「類は友を呼ぶ」ということばがありますが、ふだんからこうした心構えや考え方を持って行動すれば、本当に目指すべき企業を選び出す感度も高まり、離職率の高い企業を自然と回避できるかもしれません。

ピタジョブに掲載されている求人情報では、就業時間や福利厚生、休日休暇などの項目で企業データを確認できます。

具体的な条件のほかに「こんなことをやります」欄や「こんな人を求めています」欄で「企業の事業概要」「求める人物像」、もチェックできますので、こちらもぜひ検討材料にしてみてください。


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